mac様、たいへん貴重なる御意見を頂き、非常に参考に なりました。＾＾
まずは、ここで熱く御礼を申し上げます。

　さて、mac様の書き込まれたコメントに、ございますように
「 気象庁長官の許可を得ない天気予報の掲示は違法行為である 」
との、ご指摘を頂きましたが結論から申し上げますと、
当ブログの本記事は「 違法行為 」には該当致しません。

　その根拠たる理由を以下に申し述べます。

　mac様の仰られているのは、
「 気象業務法第17条第1項 」の法律に基づく
「 予報業務許可事業者 」の事を差しての、ご指摘で有ろうかと存じます。

　ざっくりと申し上げますと、
「 予報業務 」を行う者は気象庁長官の許可を受けなければならない、
これに違反するものは、50万円以下の過料を含む刑事罰則の規定もある、
という内容ですが、これは事実であります。

「“これは予報業務が国民生活や企業活動等と深く関連しており、
技術的な裏付けの無い予報が社会に発表され、
混乱をもたらすことを防ぐ必要があるため、
予報業務を許可制としているものです”」との記載も、
「 国土交通省、気象庁 」のホームページにも明記されているものであります。

　では、この「 （ 天気 ）予報業務の定義 」とは何でしょうか？

以下、国土交通省、気象庁のHPから再び引用させて頂きます。

「『 予報 』とは気象業務法によって
『 観測の成果に基く現象の予想の発表 』と定義されています。

具体的には「 時 」と「 場所 」を特定して、
今後生じる自然現象の状況を、
観測の成果を基に自然科学的方法に拠って予想し、
その結果を利用者（ 第三者 ）へ
提供する事を言います。

『 業務 』とは『 反復・継続して行われる行為 』を言います。」

ですから以上を、まとめますと以下の様になります。

「 予報業務の許可が必要なのは、
営利・非営利を問わず、業務として予報を行う、
すなわち、自ら行った予想を、日常的・継続的に
他者に提供（発表）する場合だけである。

一回限り、または定期的とみられない程度の頻度でしか
発表を行わない場合は、許可を必要としない。

また『 他者の発表した予報をそのまま伝達する場合は勿論、
これに解説を附したり他の地理情報と組み合わせたりした
二次コンテンツを発表する業務も許可を必要としない 』」

　引用文ばかりで恐縮ですが、本稿の冒頭部分でも
お断りさせて頂いている様に当記事は　
世界中の天気予報を提供するアメリカの企業である「 Accu Weather 」の
「１次情報 」を元にしてリライトし、よりユーザビリティに配慮した
天気予想図の画像を添付している記事のコンテンツ（ 情報の中身 ）です。

　従って結果と致しましては、mac様の御指摘に有るような
「 気象庁長官の許可 」を取得する必要性は無く、かつ違法では無い
という結論になります。

　ちなみに「 許可の取り方を教えて頂きたいです 」との
御要望ですが、会社では無く個人でも取れないことは無い様ですが、
それなりの「 天気予報を行えるだけの気象データ情報を得られるだけの設備 」
が無いと、なかなか許可は下りないようです。

　今回の、ご指摘は非常に有難かったですし、
私自身も勉強になりましたが、説明不足な点が有った事は深く反省し、
補足説明として、本稿の最後に俯させて頂きます。

また何か御要望、お叱り、ご不明な点などございましたら、
お問い合わせを頂ければと思います。＾＾